広告業界データセンター(旧)

「動画コンテンツに関する利用実態調査」。ネットエイジアによる。


動画コンテンツを見る頻度、時間は、1年前と比べ「増えた」人

43％

一方変わらないという人が50％もいるのが面白い。

増えた理由は、

無料で見ることができるコンテンツが増えたから　69.8％
面白いコンテンツが増えたから　42.8％
インターネットの通信環境が良くなったから　33.5％

このデータを見るとやはりコンテンツ力か？とも取れるが実際は「無料だからたいしたものじゃなくても気軽にみれるようになった」ってところではないのだろうか。
お金払うからにはそれなりのコンテンツじゃないといけない、と。逆に。

で、動画コンテンツを見ることが増えた人にとって、「テレビを見る頻度や時間」がどうなったかというと、

大幅に減った　15.3％
少し減った　29.8％

合計45.1％がテレビを見なくなったという。
ただし、これらのデータを見るときに早まっちゃいけない。確かにデータ的には、動画視聴増えた人はテレビの視聴時間が減った、と見て取れるが、
動画視聴とテレビ視聴には相関関係があるように見えても因果関係があるかどうかはわからない。
実際、この調査のデータでは出ていないが、動画視聴が変わらない人、減った人に対して調査したときに、同じようにテレビの視聴時間が減った、という結果が出たら、
「動画視聴の結果テレビ視聴が減った」という仮説が成立しなくなってしまうので。

無料の動画コンテンツ、見るのはどこ？

投稿型動画サイト（YouTube、ニコニコ動画など）　56.4％
ポータル（Yahoo!、gooなど）が運営している動画サイト　55.2％

となっている。

先の調査と比べて、ポータルが運営している動画サイトの数字が高いのは、この調査自体がFlashを用いた動画形式の特殊な調査をしているせいなのか？
パネルにバイアス？？


無料の動画サイトにアクセスする手段

ブックマークしている動画サイトにアクセス 45.0％
通常の検索エンジン・サイトでキーワードを入力してアクセス　40.6％

各動画共有サイトはどのぐらい使われているのか、見られているのか。

■動画共有サイトの利用者は6割～YouTube利用率57％、ニコ動13％。 (2008/04/08)

NTTレゾナントと三菱総合研究所の共同運営「gooリサーチ」での調査。

今回で9回目となる“ブロードバンドコンテンツ利用実態調査”だが、今回は「動画共有サイト」にフォーカス。

動画共有サイト認知率は全体で

70.5％

性別・年齢別で見ると、

男性　77.9％
女性　62.6％

10代　85.8％
20代　76.2％
30代　70.9％
40代　69.3％
50代　53.8％
60代以上　58.3％

意外とどの世代でも高い、とみた。

動画共有サイト別の利用率は、

YouTube　57.4％
ニコニコ動画　12.9％
Google Video　8.4％
Yahoo!ビデオキャスト　8.3％

なんと、Yahoo!ビデオキャストよりも、Google Video のほうが上とは！


利用頻度は10代が高く、「ほぼ毎日」というユーザが

26.5％

週に1回以上となると、

70.4％

企業提供の動画コンテンツ利用率は、

48.4％

特に、「音楽・映像コンテンツに関する広告（例　映画の予告編、DVDやプロモーションビデオのCM」が23.3％、「テレビ放送局の動画(例　番組やチャンネルの紹介、ニュースなどのテレビ番組の再放送)」が 22.4％と高い。

動画共有サイトに動画を掲載した利用者の割合は

4.1％

こちらはまだまだ。

現状では、これら動画をアップロードした人のモチベーションとしては、

自分が持っている動画を皆に紹介して共有したいから　57.6％
動画を掲載してリンクを張るなどして、
自分のブログやホームページへのアクセス数を増やしたいから　が23.8％

となっている。うーん、動画を掲載するだけならアクセスは増えないんだけど、普通。
spamming の気配ぷんぷん。実際に女性のセクシーな写真がサムネールになっていてクリックすると普通に広告、なんてのも出てきてるしね。


一方、著作権関連については、

テレビ番組を録画したコンテンツなど、著作権に抵触するような動画を見たことがある人。

著作権に抵触する動画を見たことがある　62.4%
わからない　31.7%

今後の期待は？

“もし著作権等に問題のある動画が減っていく場合に、利用者がどう対応するのか”

利用しない 22.2%

一方こんな評価も。

企業や芸能人・有名人などが自ら動画を掲載して、
その内容がよければ、動画共有サイトは利用していく　 31.7％

■ネット利用時間、「1日6時間以上」でテレビを上回る――IBM調査 - ITmedia News

米国ＩＢＭが8/22に発表した調査。しかも米国だけかと思ったら、米英独日豪での調査。なので「アチラで起こってること」ではない、378人の日本人にも調査してある。そしてこの調査によれば、やはりインターネットの利用時間のほうが勝っている。

11p "Use of Content Services　どのようなコンテンツサービスを使っているか"。

ＵＧＣ＝User Generated Content 日本流で言えばＣＧＭが一位。

15p "DVR Impact on Overall TV Consumption デジタルビデオレコーダー購入後テレビ視聴がどのぐらい変わったか"

56%＝変わらない
32%＝減った
12%＝増えた

p19 "Which websites do you frequent the most for video content? 映像コンテンツを見るためにどういったサイトを訪れますか？"

42%＝YouTubeのようなユーザーコンテンツの集まるサイト
41%＝検索サイト

ＳＮＳサイトと答えたのは5%のみ。

p22 も面白いですが、これはご自身でちょっと覗いてみて考えてみてください。

p33 "When spending time on the internet, what advertising formats do find LEAST annoying? インターネットを使っているとき、どのような広告がもっともうっとうしくないですか？"

30%＝バナー広告
30%＝映像の前後につく動画広告
19%＝Googleなどで検索した後に出てくるコンテンツ連動型広告
13%＝動画の周りに出てくるスポンサーからのメッセージ
5%＝動画の中に挿入される動画広告
2%＝広告によって無料で見るよりも小額ならお金を払う

p34 "When spending time on the Internat, what advertising format do find most annoying? ネットを使ってるとき、どのような広告がもっともうっとうしいですか？"

56%＝動画を見ているときに挿入される動画広告

p36 "Users Interested in Online Video - Ad-supported vs paid content ONLINE ネット上で動画をみるとき、広告型か有料型、どちらが支持されるか"

81%＝無料なら、動画の前後の広告を見る
15%＝月2－3ドル程度である程度のクオリティなら有料で広告なしがいい

※ちなみにＩＢＭによるプレスリリースはこちら。日本の分はこちら。

※ちなみに日本人に関する調査で p5 は年収に関する調査。年収レンジを見ると、年収20万ドルが58％を占める、となっているのはちょっと？（ただし５８％が回答拒否）。

Online Video Quality Impacts Audience Retention, Revenue Opportunities

Akamai と JupiterResearch による。

・46%のオンライン消費者が一ヶ月に一度以上ネット上の動画コンテンツを視聴している。

・ブロードバンドユーザーのうち、43%が少なくとも一週間に一回は動画コンテンツを見ている。

・また、80％の動画視聴者は広告については動画コンテンツを無料で見れることとトレードオフであると受け入れている。

・一週間に一度は動画コンテンツを見ている消費者のうち60%は、視聴体験が良くなかった場合、そのサイトを再び訪れたくはない、としている。

■オンライン動画広告が米で急成長 - テレビCMからのシフトも影響 | ネット | マイコミジャーナル

eMarketerからの転載記事。

米国内における2007年のオンライン動画広告の売上高
＝約7億7,500万USドル見込み

2006年＝約4億1,000万USドル（Y/Y 89%増）

2010年＝約31億ドル、見込み。


動画／オンライン広告市場全体の売上に占める割合

2001年＝0.6%
2007年＝3.6%
2011年＝10%（＝約43億USドル）

2006年における「インターネットCM」の市場規模について

インターネット広告推進協議会（JIAA）による。

「インターネットCM」は多様化し、2007年は新しい市場の創出により一層成長

つまり、scaleしにくい、できない、ということか。
それでハッキリした数値がでていないのか。

昨年までは、ちゃんと予測数値が出ていたのだが．．．

ちなみに

＊「インターネットCM」の市場規模についてはJIAA会員社の広告媒体費からの推計によるもので、CM制作費、広告素材制作費、サイト制作費等は含んでいない。

【「インターネットCM」の定義】
・ インターネット、携帯電話を含む通信回線上のサービス（広告主が管理するウェブサイトを除く）の広告スペースにおいて、広告主の広告、マーケティング活動を目的として掲載されるものである。
・ 広告表現として映像および音声（音楽・ナレーション）を使用し時間軸で展開される広告である。
・ 映像技術、配信技術についての区別は特にしないが、配信方式は大きく分けてストリーミング方式（ユーザー側の端末にデータが残らない再生方式）とダウンロード方式（ユーザー側の端末にデータの複製を作成し再生する方式）があり、許諾の条件が違うために区別し、どちらであるか明記が必要である。
・ 地域限定配信の有無、あるいは範囲についても許諾の条件が違うため明記が必要である。

ややこしい。。。
ネットの世界はルールを先に作ってしまうと普及しにくい感じがするのだが。
（ってことなのかな。日本で動画広告がいまいちブレークしないのは）

インターネット無料動画サービスの利用が拡大--「テレビでネット動画視聴」の意欲も高い:ニュース - CNET Japan

映画、音楽、アニメなどのいわゆるエンターテイメント系に人気がある模様。

また、テレビで見たい（＝テレビでネット用の動画を視聴したい）、という意向も結構あり、iTV や Wii による YouTube 視聴も少なからず増えていきそうだ。

■インターネット動画広告に関する調査（上）-動画広告の広告バナーをクリックするユーザーは60%-

・インターネット動画広告を見たことがあるユーザーのみを対象に調査を行った結果、興味を持って動画CM中に掲載されているバナー広告をクリックしているユーザーが60％以上もいることがわかった。
・なぜクリックしたのか⇒「商品・サービスに興味を持ったから」39.4％／「何となく」19.3％

■インターネット動画広告に関する調査（中)～今後、動画広告をきっかけに商品の購入に影響があると回答したユーザーは50%以上～

・過去に動画広告をきっかけにして商品を購入したことのあるユーザーは15%弱だったが、今後、動画広告をきっかけに商品の購入に影響があると回答したユーザーは50%以上に及んでいる
・動画広告中に掲載されているバナーに関しては、それ程ユーザーの関心を引いているとは言い難いが、動画CM自体は「印象に残る」や「広告商品をイメージしやすい」、「広告内容が分かりやすい」など、ユーザーが商品への認知や理解をしやすい傾向にある

■インターネット動画・静止画広告に関する調査（下）--約15％のユーザーが商品購入で最も影響を受ける広告にインターネット広告と回答

・約15%のユーザーが商品購入で最も影響を受ける広告にインターネット広告と回答

・商品やサービスの購入に最も影響を受ける広告／「TVCM」47.5%、「雑誌広告」13.4%、「新聞広告」が7.8%、「インターネット広告」14.6%（「インターネットの静止画広告」7.5%＋「インターネットの動画広告」7.1%）

■米国ビデオ広告費、2007年は前年比89％増（eMarketer via インターネット広告のひみつ）

2006年は前年比82.2％増の4億1,000万ドル
2007年は前年比 89.0％増の7億7,500万ドルと予測
2010年には29億ドルにまで成長し、
インターネット広告費の11.5％を占める。

日本の規模感はこちらを参考に。

■ ネット動画広告市場、前年の6倍に (ITmedia)

インターネット広告推進協議会によるデータ。

＝2006年の日本のネット動画広告市場は 2005年の約6倍=
30億円（3B JPY/26M USD)

＝2004年1億規模／2005年5億規模

＝2005年度のネット広告費は 2808億円=280B JPY=244M USD