広告業界データセンター(旧)

ビデオリサーチインタラクティブの月間オーディエンスデータより。


調査期間：2008年9月1日(月)～2008年9月30日(火)

当該月の推定接触者数上位200ドメインから、Ｍ３層（男性50歳以上）の含有率が相対的に高いドメイン上位15位。

※含有率：推定接触者数のうち、当該ターゲットが占める割合
※推定接触者数：当該ドメインのサイトを、期間内に１回でも利用した人数の推計値（家庭内パソコンによるユーザー）

以下ドメイン名／Ｍ３含有率％／推定接触者数（万人）

1／jiji.com／29.9／360
2／asahi.com／27.8／320
3／nikkeibp.co.jp／25.7／321
4／trendmicro.co.jp／25.1／360
5／yomiuri.co.jp／22.5／411
6／adobe.com／22.2／673
7／nhk.or.jp／21.8／527
8／jalan.net／21.6／360
9／iza.ne.jp／21.4／530
10／mainichi.jp／21.1／528
11／trendmicro.com／21.0／524
12／microsoft.com／19.9／1,855
13／msn.com／19.8／1,226
14／fresheye.com／19.5／315
15／gyao.jp／19.2／376


圧倒的にニュースサイト多し。
trendmicroなどはソフトウェア更新などで訪れているだけだろうから、それを除外するとほとんどニュース系サイトのみ。

含有率も結構高いため、ニュース系サイトを束ねるとＭ３向けオンライン広告パックは比較的容易だろう。想定どおりだが。

2007年の米国のオンライン広告市場の水位について、Interactive Advertising Bureau（IAB）とPwCによる発表。

全体の売上高212億ドル（2兆4000億円ぐらい）で4年連続で記録更新とのこと。
ちなみに前年同期比は24%。通期で26％。

B2C市場の広告は3%拡大し、52％から55％へ。

2007年における各オンライン広告フォーマットのシェアは(カッコ内は前年）、




ディスプレイ広告のマーケットはまだまだ大きく、B2C広告市場の伸びによって、Rich Media/Video Ads の需要が増え、これから先も伸びると考えられているようだ。
この点、日本のようにサーチ偏重ではない。

また、課金モデル(Pricing Models)別のシェアを見ると(カッコ内06年)

CPM or Impression　45％(48％)
Performance base 51％(47％)
Hybrid 4％(5％)

となっている。

■平成19年通信利用動向調査の結果

インターネット利用者数及び人口普及率

8811万人

前年比57万人増。微増。

携帯電話など移動端末からの利用者は201万人増加で

7287万人

PCからの利用者は、なんと242万人の減少で、

7813万人

減少？！？！？！？！？！

どういうこと？？？？


そのほかのデータは上記サイト（pdf)をご覧ください。

■2007年の検索連動型広告とコンテンツ連動型広告費、アウンが試算

恒例のアウンコンサルティングによる試算。

2007年のパソコン向けP4P広告費、

検索連動型広告　前年比123％　1078億円
コンテンツ連動型広告　前年比209％　199億円

全体　前年比132％　1277億円

コンテンツ連動型広告が非常に躍進した年だということか。

ユーザーの検索経験が増えれば増えるほど、見に行くサイトの多様性および回数は増えるので、それらサイトにも広告が掲載されるコンテンツ連動型広告はまだまだ伸びそうだ。

ただ一方でこの数字は前年予測を下回っているらしい。それを、

これは広告クリック単価が廉価に推移していることやクリック率が低いといった理由によるものだという。

としているが、果たして？

またアウンコンサルティングによると、検索連動型広告の伸びは、

オーバーチュアの広告プラットフォームが「新スポンサードサーチに移行したことも躍進の材料となっている。

モバイル向け市場については、

前年比 252％　164億円

モバイルの検索体験はまだまだ開拓されたとは言いがたいうえ、また広告主の数もまだまだ少ないと思われるので今後も一番伸びを見せそうな分野ではある。

■検索エンジン相関図 2007年9月版 (αSEO)

株式会社アイレップのSEO/SEM情報ブログ、αSEOにて、検索エンジン相関図更新。

あまり動き無く、膠着状況か。

2006年、首都圏の一般家庭に配布された折込広告

１世帯当り１ヶ月の平均枚数＝632.2枚

前年比 1.7%増。この数年伸び続けているらしい。

サイズは、Ｂ４、Ｂ３サイズが主流。

やはり、小売店、サービス関連広告主が出稿主として大口。

この資料の中にある、曜日別出稿状況を見ると、業種別に「広告をしたいタイミング」がほの見えて非常に役に立つ。

これを使って、ネット広告の時間帯別配信を使ったら、“チラシ to Web”“チラシ to Search”戦術・戦略が面白いことになるのではないか？

■日本の有力広告主の60％以上がインターネット広告を使用～シード・プランニングが調査(Japan.internet.com)

日本の有力広告主の何割がネット広告を使っているのか？という意外と珍しいデータ。シードプラニングによる。

インターネット広告の使用率は61.4％

インターネット広告使用率全業種平均（61.4％）より高い業種

情報・通信業82.1％
不動産・住宅設備業72.4％
金融・保険業70.0％

インターネット広告使用率全業種平均（61.4％）より低い業種

食品業50.0％
流通・小売業50.7％
エネルギー・素材・機械業で32.0％

ふむ。感覚値では、飲料系なども少なそうだったんだが。。。

いずれにせよ、使用率が少ない業種を中心にもっと使っていただくための手法を開発したらまだまだネット広告は伸びるかも。


原本にあたるならこちらを。

■「広告媒体の注目度」に関する調査結果 by gooリサーチ(2006年4月)

(1) ネット利用が普及する一方で、依然としてテレビ広告の注目度が大差をつけて1位、次いで新聞広告。
最も視聴する広告として約6割の回答者がテレビ広告を選んでおり、テレビCMが依然として圧倒的な地位にあることが明らかになった。実際にテレビCMを視聴する割合も8割以上で、消費者の関心の強さがうかがえる。
最も視聴している広告の2位は新聞広告で、高齢層になるほど占める割合が高くなる。

(2) PC上のバナー広告の注目度は比較的高く、実際に商品購入に結びつく割合が高い。
最も視聴する広告で全体の約一割がPC上のバナー広告を選んでおり、ラジオ・雑誌を抜き3位であった。一方、携帯電話のバナー広告については0.3%にとどまる。また、広告が消費者の購買行動につながるかどうかについて、PCのバナー広告は約2割が購入しているのに対し携帯電話のバナー広告は約8%にとどまり、広告の訴求度に差があることが明らかとなった。

(3) 消費者一人ひとりの思考や行動様式に合わせた広告に対するニーズが高まっている。
自分自身の購買行動・消費行動に合わせた広告を期待する声が高まっており、インターネットや携帯電話を使ったサービスなど、一人ひとりに対し異なった広告を発信していくような新たな広告展開が発展の鍵を握っていると言える。

■増えるモバイル向け検索サービスの利用--モバイルサイトでもSEOやSEMが重要に

IMJモバイルとユーティルによる調査。


モバイルサイトを閲覧するきっかけ（複数回答）

１位＝（各キャリアの）メニューリストから（40％）
２位＝パソコンから（36％）
３位＝モバイルの検索サイト（30％）

すでに目当てのサイトがある場合

メニューリスト利用派：検索サイト利用派
＝51.2％：18.9％（→昨年調査と比べて11％増加）


１週間以内に公式メニューの検索機能を含めてモバイル向けの検索サイトを利用した人＝38.8％
１カ月以内の利用者は59.9％


回答者を高校生のみに絞り込むと、

閲覧のきっかけにモバイル向けの検索サイトを利用する割合＝45.5％
目的サイトへの到達手段＝検索サイト利用派＝43.2％（前回調査から10.7％伸び）


モバイル向けの検索サイトの認知率

Yahoo!モバイル＝76.9％
Googleモバイル＝49.8％


検索サイトをブックマークまたは画面メモに登録して利用しているというユーザー＝41.7％

雑誌広告協会－雑誌広告データ

1. 日本の広告費と雑誌広告費
-1. 日本経済の成長と日本の広告費
-2. 媒体別広告費
-3. 業種別・媒体別広告費
　→非常に参考になる
　1-4. 雑誌における輸入広告費
2. 雑誌媒体の浸透
3. 雑誌広告の特性
4. 雑誌広告の見られ方
　→到達指標について
5. テレビとの重複効果
6. インターネットとの相乗効果
　→雑誌をよく読む人はネットをよく使う傾向にある
7. 商品種類別にみる雑誌広告の到達

世界で最も多いのは日本語ブログ――Technorati調査

・全世界で1日当たり12万（1秒当たり1.4）の新しいブログが作成されている.

・1日に投稿されるブログエントリ数＝約150万件

・言語別で見ると、2006年第4四半期に最も多かったのは日本語のブログ。
・日本語ブログが、ブログ全体に占める割合は37％（2006年第3四半期は33％。英語ブログは39％→36％）

■ ネット動画広告市場、前年の6倍に (ITmedia)

インターネット広告推進協議会によるデータ。

＝2006年の日本のネット動画広告市場は 2005年の約6倍=
30億円（3B JPY/26M USD)

＝2004年1億規模／2005年5億規模

＝2005年度のネット広告費は 2808億円=280B JPY=244M USD