広告業界データセンター(旧)

ビデオリサーチインタラクティブの月間オーディエンスデータより。


調査期間：2008年9月1日(月)～2008年9月30日(火)

当該月の推定接触者数上位200ドメインから、Ｍ３層（男性50歳以上）の含有率が相対的に高いドメイン上位15位。

※含有率：推定接触者数のうち、当該ターゲットが占める割合
※推定接触者数：当該ドメインのサイトを、期間内に１回でも利用した人数の推計値（家庭内パソコンによるユーザー）

以下ドメイン名／Ｍ３含有率％／推定接触者数（万人）

1／jiji.com／29.9／360
2／asahi.com／27.8／320
3／nikkeibp.co.jp／25.7／321
4／trendmicro.co.jp／25.1／360
5／yomiuri.co.jp／22.5／411
6／adobe.com／22.2／673
7／nhk.or.jp／21.8／527
8／jalan.net／21.6／360
9／iza.ne.jp／21.4／530
10／mainichi.jp／21.1／528
11／trendmicro.com／21.0／524
12／microsoft.com／19.9／1,855
13／msn.com／19.8／1,226
14／fresheye.com／19.5／315
15／gyao.jp／19.2／376


圧倒的にニュースサイト多し。
trendmicroなどはソフトウェア更新などで訪れているだけだろうから、それを除外するとほとんどニュース系サイトのみ。

含有率も結構高いため、ニュース系サイトを束ねるとＭ３向けオンライン広告パックは比較的容易だろう。想定どおりだが。

■プレスリリース
マイクロアド、行動ターゲティング広告の市場規模を発表

マイクロアド調べ。

「行動ターゲティング」に何が含まれているのか、並びにどういう算出方法なのか、は不明なのでどこまで妥当な数値なのかはわからず。とはいえ、日本で初めて出た行動ターゲティング市場推移？

以下、年、行動ターゲティング市場規模、前年比伸び率、及びインターネットのＰＣ向け広告対比（電通総研の固定ネット広告費）を見てみる。

2008年　95億円（前年比不明）：3.0％
2009年　134億円（前年比170％）：3.9%
2010年　203億円（前年比166％）：5.42%
2011年　318億円（前年比164％）：7.93%

伸び率でいうと、自然増(natural growth）的な感じ。しかし一方で、インターネット広告における比率が高くなる、という数値に。既存広告枠の一部が行動ターゲティングによって消費されると考えれば妥当だろう。

しかしながら根本的に、行動ターゲティング可能な広告枠や行動プロファイルが、この市場の予測を裏付けるように増えていくのかどうか。この点においては疑問が残る。

2007年の米国のオンライン広告市場の水位について、Interactive Advertising Bureau（IAB）とPwCによる発表。

全体の売上高212億ドル（2兆4000億円ぐらい）で4年連続で記録更新とのこと。
ちなみに前年同期比は24%。通期で26％。

B2C市場の広告は3%拡大し、52％から55％へ。

2007年における各オンライン広告フォーマットのシェアは(カッコ内は前年）、




ディスプレイ広告のマーケットはまだまだ大きく、B2C広告市場の伸びによって、Rich Media/Video Ads の需要が増え、これから先も伸びると考えられているようだ。
この点、日本のようにサーチ偏重ではない。

また、課金モデル(Pricing Models)別のシェアを見ると(カッコ内06年)

CPM or Impression　45％(48％)
Performance base 51％(47％)
Hybrid 4％(5％)

となっている。

■M1・F1総研「クチコミ積極層の男女の違い」(20080423)

リクルートと電通のventureである、株式会社Media Shakers内の「M1・F1 総研®」による調査。

20 歳から34 歳までの若者層のクチコミ特長について。

M1、F1 ともに「良い」と思った情報は平均4 人以上の人にクチコミする、らしい。

いいな、と思った情報を何人の人に伝えるか？

M1 全体だと、

平均4.2 人（7 人以上13.7％、4 人以上42.9％）

F1 全体だと、

平均4.1 人（7 人以上12.2％、4 人以上41.4％）

どのような情報だと人に伝えたくなるか？

男性の場合、

１・話題になっていること
２・ユニークなこと
３・最新であること
４・品質が高いこと
５・希少性があること

女性の場合、

１・話題になっていること
２・ユニークなこと
３・最新であること
４・デザインがよいこと
５・便利であること

話題が話題を呼ぶ。

■平成19年通信利用動向調査の結果

インターネット利用者数及び人口普及率

8811万人

前年比57万人増。微増。

携帯電話など移動端末からの利用者は201万人増加で

7287万人

PCからの利用者は、なんと242万人の減少で、

7813万人

減少？！？！？！？！？！

どういうこと？？？？


そのほかのデータは上記サイト（pdf)をご覧ください。

携帯電話におけるインターネットおよび検索エンジンの利用状況。

アウンコンサルティング、インデックス、ポイントオンによる調査。2008年4月15日発表。調査期間同3月28日～31日。
※「ポイントオン」ポイントサービスのモニター調査なので、多少バイアスありか？

■携帯電話で最も使う検索エンジン。

Yahoo!モバイル 35%
Googleモバイル 27%
gooモバイル 4%
モバ検索 2%
F★ROUTE 6%
キャリアのメニュー検索 27%

このうちキャリアのメニュー検索、と回答したユーザーから、
auユーザーをGoogleモバイルユーザー、SoftBankユーザーをYahoo!モバイルユーザーとして換算しなおすと、

Yahoo!モバイル 40%
Googleモバイル 35%
gooモバイル 4%
モバ検索 2%
F★ROUTE 6%
キャリアのメニュー検索 9%

DoCoMoユーザーは、そのままキャリアのメニュー検索として残されているので、もしこれがGoogleモバイルに参入されると、

Googleモバイル 44%

となり、Yahoo!モバイルユーザーを抜く結果となろう。

しかし、キャリア二社にGoogle検索が入っているにしては、Yahoo!モバイル強し、である。


■検索結果の満足度について。

圧倒的に

検索キーワードと検索結果が一致しない　22％

が断トツで不満にあげられている。

また、

検索ボックスに入力が面倒　13％
どんなキーワードで探せばいいかに迷う　13％

については、モバイルでは必ずしも「キーワードで検索」だけがユーザー向けのソリューションではないということをさしているのかもしれない。

そういった点からすると、Googleがはじめた「Google急上昇ワード」というサービスには要注目。

また、

信頼できるサイトが検索結果に見当たらない 10%

は、モバイルインターネット業界全体での深刻な問題だろう。これはキャリアによる公式サイト認定という閉鎖的な環境が続いた弊害といえよう。

■どんなキーワードで検索するのか？

調べたい単語や漢字など　26%

辞書的、Wikipedia的な使われ方が断トツ？？
モバイルサービス事業者はこれに対応すべきかも。

企業名、商品名などの固有名詞　22％

これが次点。
なんと、３位以下は10％以上ガクンと落ちて、

知りたい情報の一般名称　12％
駅、地名、施設名　8％

などとなっている。

■検索以外だとどんな情報探索手段が？

検索以外の情報探索手段についてのアンケート項目も面白い。

ケータイメール　18%
ケータイ広告　17%
キャリアの公式メニュー　12%
クチコミ　7%
新聞・チラシ　7%
テレビ　6%
駅や電車内の広告　4%

なんと！
広告強し！

特に新聞・チラシがテレビや駅・電車の広告よりも高いというのは、よく言われるクロスメディアプラニングの定石とは違う結果。

あとケータイ上の広告のスコアが公式メニューよりも高いところの注目すれば、今後ケータイ・コンテンツと連動した広告についてはより、伸びる可能性があるかも。

情報収集からコミュニケーションの場へ～動画共有サイト、Q&A コミュニティが躍進。
Web 広告研究会「消費者メディア調査」の結果を発表(2008/04/02)

ＣＧＭサイトの定義は、

・（ISPなどが提供する個人ホームページ作成サイトにおける）個人ホームページ
・掲示板
・口コミサイト
・Ｑ＆Ａコミュニティ
・ブログ
・ＳＮＳ
・動画（共有系）
・ソーシャルブックマーク
・２ちゃんねる
・Wikipedia

となっている。

これらＣＧＭサイトの利用者・訪問者数は、2007 年9 月時点で

3,783 万人

これは日本のインターネット利用者全体（4,658 万人）のうち

81.2％

利用者数は昨年9 月（3,528 万人）比で7％

2005 年9 月と2006 年9 月の１年間の利用者数を比べると19%増だったということで、
成長の勢いは鈍化していると同報告はしているが、これは“全体”の数値なので、減っているものもあれば増えているものもある。

特に、これまで全体のページビュー数に大きく影響していたという、

個人ホームページ
掲示板
ＳＮＳ

の各ページビューが横ばいか減少しているということだが、
その背景には、

個人ホームページや掲示板からＳＮＳのシフト

が起こり、次に、同報告でも触れている、

“ページビューの多い「ＳＮＳ」の最大手mixi のユーザーが携帯電話からのアクセスにシフトしているのも一因と考えられる”

ということにつながるのではないか。

一方増えているのは、やはり動画（共有系）サイト。

こちらについては、訪問回数や利用時間も増加している。

他、Q&A コミュニティも著しい成長。

BLOG については安定傾向。

利用者は増えている傾向があるようだが、ページビュー、平均訪問回数、平均利用時間は横ばいらしい。

→これってどうやって取るんだ？ blog service事業者の数字ってことだな、きっと。

年齢別にいうと、

10代～20代はＳＮＳ・動画（共有系）
40代～50代は口コミ情報サイト・動画（配信系）

をよく使っているようだ。

“ＳＮＳを良く利用する若年層は、対して口コミ情報サイトの利用率は著しく低い”

ほう、おもしろい。

ＣＧＭ利用時間シェアは

15％程度

で安定傾向。

で、これらＣＧＭ系サイトにどうやってたどり着いたか？etc

ＣＧＭの流入元、流出先は、昨年と変わらず検索が上位を占めている

Yahoo!Japan、Wikipedia、Google、YouTube が伸張。いわゆるロングテールへの入り口は検索。つまりはユーザーの興味が、これらＣＧＭサイトを発掘するということか。

ブログへの流入はYahoo!Japan 検索が50％、Google が22％と顕著

うーむ．．．

ちなみに私のブログは解析ツールによると、ほぼ100％が Google からの流入です。

うーむ。

たぶん、blogger だからかな？

「動画コンテンツに関する利用実態調査」。ネットエイジアによる。


動画コンテンツを見る頻度、時間は、1年前と比べ「増えた」人

43％

一方変わらないという人が50％もいるのが面白い。

増えた理由は、

無料で見ることができるコンテンツが増えたから　69.8％
面白いコンテンツが増えたから　42.8％
インターネットの通信環境が良くなったから　33.5％

このデータを見るとやはりコンテンツ力か？とも取れるが実際は「無料だからたいしたものじゃなくても気軽にみれるようになった」ってところではないのだろうか。
お金払うからにはそれなりのコンテンツじゃないといけない、と。逆に。

で、動画コンテンツを見ることが増えた人にとって、「テレビを見る頻度や時間」がどうなったかというと、

大幅に減った　15.3％
少し減った　29.8％

合計45.1％がテレビを見なくなったという。
ただし、これらのデータを見るときに早まっちゃいけない。確かにデータ的には、動画視聴増えた人はテレビの視聴時間が減った、と見て取れるが、
動画視聴とテレビ視聴には相関関係があるように見えても因果関係があるかどうかはわからない。
実際、この調査のデータでは出ていないが、動画視聴が変わらない人、減った人に対して調査したときに、同じようにテレビの視聴時間が減った、という結果が出たら、
「動画視聴の結果テレビ視聴が減った」という仮説が成立しなくなってしまうので。

無料の動画コンテンツ、見るのはどこ？

投稿型動画サイト（YouTube、ニコニコ動画など）　56.4％
ポータル（Yahoo!、gooなど）が運営している動画サイト　55.2％

となっている。

先の調査と比べて、ポータルが運営している動画サイトの数字が高いのは、この調査自体がFlashを用いた動画形式の特殊な調査をしているせいなのか？
パネルにバイアス？？


無料の動画サイトにアクセスする手段

ブックマークしている動画サイトにアクセス 45.0％
通常の検索エンジン・サイトでキーワードを入力してアクセス　40.6％

各動画共有サイトはどのぐらい使われているのか、見られているのか。

■動画共有サイトの利用者は6割～YouTube利用率57％、ニコ動13％。 (2008/04/08)

NTTレゾナントと三菱総合研究所の共同運営「gooリサーチ」での調査。

今回で9回目となる“ブロードバンドコンテンツ利用実態調査”だが、今回は「動画共有サイト」にフォーカス。

動画共有サイト認知率は全体で

70.5％

性別・年齢別で見ると、

男性　77.9％
女性　62.6％

10代　85.8％
20代　76.2％
30代　70.9％
40代　69.3％
50代　53.8％
60代以上　58.3％

意外とどの世代でも高い、とみた。

動画共有サイト別の利用率は、

YouTube　57.4％
ニコニコ動画　12.9％
Google Video　8.4％
Yahoo!ビデオキャスト　8.3％

なんと、Yahoo!ビデオキャストよりも、Google Video のほうが上とは！


利用頻度は10代が高く、「ほぼ毎日」というユーザが

26.5％

週に1回以上となると、

70.4％

企業提供の動画コンテンツ利用率は、

48.4％

特に、「音楽・映像コンテンツに関する広告（例　映画の予告編、DVDやプロモーションビデオのCM」が23.3％、「テレビ放送局の動画(例　番組やチャンネルの紹介、ニュースなどのテレビ番組の再放送)」が 22.4％と高い。

動画共有サイトに動画を掲載した利用者の割合は

4.1％

こちらはまだまだ。

現状では、これら動画をアップロードした人のモチベーションとしては、

自分が持っている動画を皆に紹介して共有したいから　57.6％
動画を掲載してリンクを張るなどして、
自分のブログやホームページへのアクセス数を増やしたいから　が23.8％

となっている。うーん、動画を掲載するだけならアクセスは増えないんだけど、普通。
spamming の気配ぷんぷん。実際に女性のセクシーな写真がサムネールになっていてクリックすると普通に広告、なんてのも出てきてるしね。


一方、著作権関連については、

テレビ番組を録画したコンテンツなど、著作権に抵触するような動画を見たことがある人。

著作権に抵触する動画を見たことがある　62.4%
わからない　31.7%

今後の期待は？

“もし著作権等に問題のある動画が減っていく場合に、利用者がどう対応するのか”

利用しない 22.2%

一方こんな評価も。

企業や芸能人・有名人などが自ら動画を掲載して、
その内容がよければ、動画共有サイトは利用していく　 31.7％

■ケータイのオンラインショッピング、最も利用するのは30代女性 - CNET Japan

インプレスR&D（インターネットメディア総合研究所）による調査（サンプル数6300人）。

モバイルコマース＝20代女性というのが業界の定説だが、もうちょっと幅広そうだ。

ケータイのオンラインショッピング利用率、

37％

年齢・性別別で見ると、

30代女性　47％
20代女性　44％
10代男性　44％

うち、30代女性は「ケータイのみでオンラインショッピングを利用している割合」が

15％

と他の層よりも多いらしい。

次にケータイのオンラインショッピングで購入したことのある商品ジャンルのリストは、

衣料/アクセサリー/ファッション　28.8％
書籍/雑誌　27.3％
CD/ビデオ/DVD　22.5％

面白いことに、ケータイのネットオークション利用率は

22％

と意外に少ない。

利用率が高いのは、

20代男性　30％
20代女性　26％

ケータイのネットオークションの利用状況では、

物品を買ったことがある　62％
売ったことがある　34％

ということで、”購入”のほうによく使われてるメディアとしてケータイがお買い物リモコン化してる模様。

■2007年の検索連動型広告とコンテンツ連動型広告費、アウンが試算

恒例のアウンコンサルティングによる試算。

2007年のパソコン向けP4P広告費、

検索連動型広告　前年比123％　1078億円
コンテンツ連動型広告　前年比209％　199億円

全体　前年比132％　1277億円

コンテンツ連動型広告が非常に躍進した年だということか。

ユーザーの検索経験が増えれば増えるほど、見に行くサイトの多様性および回数は増えるので、それらサイトにも広告が掲載されるコンテンツ連動型広告はまだまだ伸びそうだ。

ただ一方でこの数字は前年予測を下回っているらしい。それを、

これは広告クリック単価が廉価に推移していることやクリック率が低いといった理由によるものだという。

としているが、果たして？

またアウンコンサルティングによると、検索連動型広告の伸びは、

オーバーチュアの広告プラットフォームが「新スポンサードサーチに移行したことも躍進の材料となっている。

モバイル向け市場については、

前年比 252％　164億円

モバイルの検索体験はまだまだ開拓されたとは言いがたいうえ、また広告主の数もまだまだ少ないと思われるので今後も一番伸びを見せそうな分野ではある。