広告業界データセンター(旧)

インターネットコム株式会社と株式会社クロス・マーケティングによる「モバイル検索に関する調査」。

外出昼夜移動中に広告を目にした結果、携帯電話（のネット機能で）でそれについてどう調べたか？

バーコード（QR コード）で URL を読み込んでアクセスした　41.7％
空メールを送り指定された URL にアクセスした　34.7％

へぇえ、意外とQRコード使ってるんだね。考えを変えないと。
新聞広告やチラシには「＊＊＊と検索」だけではなく、QRコードも必須だね。

他に、

URL を手入力　33.3％
ワード検索　30.7％

で、ワード検索でユーザーが欲しい情報にたどり着けたかどうか、という質問事項。これは面白い。

「ワード検索」を選んだ人からの回答。

簡単に見つかった　43.5％
なんとか見つかった　52.2％
見つからなかった　4.3％

思っていたよりも、ユーザー満足度は高い？　52.2％のメディアリテラシーが気になるところ。そもそも携帯での検索ユーザーはリテラシーが高い可能性もあるので、PC上での検索etc、他のメディア利用の状況とクロス集計する必要がありそう、このあたりは。


では、携帯電話ユーザーは、普段どのような手段でサイトへアクセスしているのか？

お気に入り（Bookmark）から　69.2％
トップメニューから　52.2％
バーコードで URL を読み込む　35.6％
ワード検索　23.7％
URL　23.7％

「お気に入り（Bookmark）から」「トップメニューから」が上位に占めているのは、アクセス頻度の多い特定サイトへのアクセスだからでは？　「バーコードで URL を読み込む」「ワード検索」については、普段アクセスしていないサイトへのアクセス手段と考えられるので、ここはクロスでみないとな。

■「正解はＣＭのあと」は逆効果　視聴者８６％「不愉快」: asahi.com

元ネタは、慶応義塾大学の榊博文教授の研究。

場面を盛り上げるだけ盛り上げておいてから「正解はＣＭのあとで」「最新情報はこのあとすぐ」。こんなテレビの「山場ＣＭ」が多い番組に視聴者が不快感を抱いている

※“山場ＣＭ”＝タイムＣＭ、ＰＴ（パーティシペーション）含むＣＭ、のよう。

ＣＭを見せるための、ないしは、他のチャンネルに変えさせないようにするためのテクニックが、ＣＭへの好感度とそのＣＭの商品への購買意欲を低下させている、という。

まず、ＣＭ明けに直前のシーンがリピートされることについて、

イライラする　７４％

“山場ＣＭ”を含む番組について、

好感が持てない　８４％

“山場ＣＭ”の商品について、

好感が持てない　４２％
買いたくない　３４％

話の流れが落ち着いたところで出る“一段落ＣＭ”と“山場ＣＭ”を比較。

商品を買いたくない　３.８倍
商品を覚えていない ２倍

山場ＣＭと命名した榊教授は「テレビ局は視聴率ダウンを避けようと始めたのだろうが、広告効果を下げているばかりでなく、ＣＭ明けの期待外れの展開を学習した視聴者のテレビ離れを招いているのでは」と分析する。

まぁ、わかっていたような結果ではあるが、こういうもの表に出てきてしまうと、ＣＭの効果、特に質的効果に関する議論が紛糾しそうな気がする。

この調査に関する元ネタはこちらの本。

広告の文化論―その知的関心への誘い 真鍋 一史 日経広告研究所 2006-12 by G-Tools

以下、ＴＶＣＭ用語をチェックすべし。

・ステブレ
・ヒッチハイク
・カウキャッチャー
・パーティシペーション

■飲食店探しに約67％が「パソコンで検索」～飲食店検索に関する調査

消費者は飲食店情報をどうやって探しているのか？　インターネットコムとgooリサーチによる調査。

飲食店を探す際にパソコンで検索するユーザー

約67％

これだけネットが普及すると残りの33％はどうやって調べてるんだ？と。

地域情報誌　38.29％
グルメ雑誌　34.18％
携帯電話で検索　15.22％

むむ。地域情報誌・グルメ雑誌、については「調べる」というよりも「知る」というフェーズで使われてそうな気が。
携帯はまだまだですね。これから伸びるでしょうが。


では「パソコンおよび携帯電話で検索」する人たちに、「飲食店の検索にどのようなサイトを利用しますか」と複数回答。

１）　検索サイトでキーワード検索　77.00％
２）　グルメ専門サイトで検索　60.85％
３）　ポータルサイトのグルメカテゴリー 17.57％

ポータルサイト内でのメニューよりも、検索サイト＋専門サイトの利用が非常に大きい。
これは、ポータルが、あらゆる情報のポータル（＝玄関）で無くなりつつある、ということなのか？
また専門サイトについてはブランド力をつけることで集客を上げているとともに、もともとポータルサイトにおける情報提供は専門サイトなことも多いので、その「のれん」から集客した結果、自社サイトのユーザーを大いに伸ばしたと考えられる。ポータルにとっては、軒先を貸して、なんとやら？

次に、「検索結果から飲食店を選ぶとき参考にする情報は何ですか？」（複数回答）。

１）　メニュー　75.71％
２）　予算　75.59％

この辺が、検索連動型広告とランディングページ制作のキモ？

検索理由については、

地図（アクセス方法）を見たかった　67.37％
メニューを見たかった　59.79％

となっているので、立地やおすすめメニューを広告クリエイティブに入れるのもいいのかも。

また、「グルメ雑誌で調べる」「地域情報誌で調べる」と回答した人に対して聞いた、「雑誌で調べた店舗情報をインターネットで検索したことはありますか」という質問に対し、

ある　83.63％

つまり、このカテゴリーにおいては、"雑誌 to Web"が効きそうってことでもある。

■女子中高生のプロフ利用は「約半数」--メディアシークの携帯有害サイト意識調査:マーケティング - CNET Japan

日本では携帯を中心に広がる”プロフ”についての調査データ。メディアシークによる。

ついでに今の女子高生がいつごろ携帯を持ち出したか、のデータも。

プロフサービスを利用している人

46％

携帯電話を持ち始めた年齢は

中学校　43％
高校以降　29％　
小学校4～6年　22％

■マイボイスコム、「銀行のサービス」に関する調査結果を発表

マイボイスコムによる調査。

メインバンクとして利用している金融機関に口座を開設したきっかけ

自宅や勤務先の近くにある　３５％
地元にある　３２％
ＡＴＭが利用しやすい場所に設置してある　２４％

金融機関の評判や広告などよりも、利便性を理由に口座を開設したケースが多いようです。

とあるが、上記したよう点を訴求ポイントにしたメッセージを持つ広告なら効きそう。
これ検索連動型広告などでのクリエイティブづくりのポイントかも。

参考までに現時点でのメインバンクに対する満足点、を見てみると、

ＡＴＭの立地　３３％
ＡＴＭの設置台数　２５％
手数料無料サービスの有無　２１％
銀行支店（窓口）の立地　１９％
銀行支店の数　１８％

この辺を重視したメッセージも重要そう。

一方、不満に思われてる点をソリューションとしてクリエイティブに埋め込むのもありか？

以下が上位の不満点

手数料の金額　２６％
窓口の待ち時間　１７％
預金金利　１５％
営業時間　１４％

消費者にとってベネフィットのあるメッセージと適切なタイミングで届けることさえできれば、「広告が効かない」とはいえない。

■ゴールデンアワーはテレビよりゲームが強い--米ニールセンが狙う新広告市場:ニュース - CNET Japan

「東京ゲームショウ2007」でのNielsenの発表。

発表された調査によると、アメリカ人のゲーム機器の保有比率は、

全体の53%

となっており、年代別で見てみると、

12～17歳では5人に4人（＝80%！）
18～24歳では74％

がゲーム機器を持っている。

発表した同社のHerrmann 氏によると、アメリカ市場における"TIVO"（記事中"DIVO"とあるが"TIVO"の間違いでは？）の保有率は17%にすぎないらしい。

なので、メディア接触率的にみると、"TIVO"のようなＤＶＲ（デジタルビデオレコーダー）よりも、ゲームのほうがマーケットが大きいように思える。しかし広告業界でばＤＶＲのほうが注目されてはいるが。

日本でも、カジュアルゲームと呼ばれるゲームカテゴリーにおいてオンラインゲームの利用者数が増えているらしい。アメリカと比べて、スポーツやリアリティゲームがいまいち普及しない一方、この分野は注目だ。特にハンゲームなどは早々と1000万以上のユーザーを数年前に獲得し、今では2200万人分の登録ＩＤ，同時接続者平均12万8000人、という数字を誇っている。また、PS3と比べて誰でも遊べるカジュアルゲーム志向のWiiのインターネット接続機能も見逃せない。

さて、日本ではこの分野はいつバケる？

■テレビと新聞は相互に利用を促進、雑誌閲読のきっかけは「店頭」など

日経リサーチによる調査。


なにをきっかけにテレビを見ることにしたのか？

テレビ番組　60.8％
新聞記事　46.4％
テレビCM　34.8％

新聞閲読のきっかけは？

新聞記事　66.7％
テレビ番組 23.8％
新聞広告　15.7％

雑誌閲読のきっかけは？

新聞広告　28.2％
店頭　26.3％
雑誌　22.3％

年代別で見てみて面白いのは、

雑誌閲読のきっかけ、

若年層→店頭
高齢層→新聞広告

が高い、ということ。どのターゲットに売りたい本なのか？によってコンタクトポイントは変わる。

■KLabが携帯動画の視聴に関するアンケートを実施
～ 92％が携帯動画を視聴、携帯のみでの視聴がPCのみを上回る ～

※本調査は同社のケータイコインというサービスの利用ユーザーのみが対象ゆえ、インセンティブ効果があるやもしれず、データの妥当性は不明だが、参考として。

調査対象サンプル(8141人)の比率は、au：3755人(46%)、DoCoMo：3895人(48%)、SoftBank：491人(6%)

デモグラフィックは、女性56％、男性44％、年代は30代37％、20代35％、40代15％

携帯で動画を見たことがあるユーザーは92％

たまに無料で見る　40％
よく無料で見る　33％
＝無料で見ている　73%

たまに有料で見る／よく有料で見る　1％

一度でも携帯動画を見たことがある　92％

ではどういったタイミングで見ているのか？

１人で学校や会社が終わったときのリラックスしているときに見る　38％
１人で夜寝る前に見る　27％
１人で昼休みや長い休憩時間に見る　23％

やはり携帯は“ひまつぶし”メディア？

同社の考察では、「テレビやPCが無い状況下で見ることができる便利さや、手元だけの操作で視聴可能な手軽さ、PCなどの動画を見るメディアが自室に無いことなどが理由として考え」られる、とあるが、これらは状況的に代替手段として携帯を使う理由（＝つまり“テレビやPCが無いから携帯を使う”、“手元だけの操作ができるから携帯を使う”、“PCなどで動画を見たいがそれがないから携帯を使う”ということ）に対する話となるため、↑の調査から導き出されるような考察ではないと思われるので、このコメント部分は相当疑問。↑の“”で書いたような質問項目があればこれらも成立するのだが。


携帯動画に対するイメージ。

画面が小さく見づらい　71％
画質・音が悪い 51％
配信コンテンツの長さが短い　48％

調査原本を見ていないので分からないのだが、もしかしてネガティブな質問項目しか並んでいない？？？

では現状に満足しているのは？

今の携帯動画で満足している　6％

↓このデータは面白い。

一度サイトに接続するのが面倒だ　27％

“一度アプリを立ち上げて、そこからサイトにアクセスするアクションが面倒と感じており、テレビと同じようにアプリを起動したらすぐに番組を選べて動画を見ることができる機能をアプリに求めている”

ここまで具体的に“求めている”とは調査結果からは導きだされない(27%しかいないし、しかも「面倒だ」ということにしか回答していないので、それがすなわち書かれたような機能が必要だ、ということにならないので）が、こうした機能がソリューションになる可能性はある、ということになろう。


携帯動画の利便性について

暇な時に時間つぶしができる　62％

携帯動画の視聴時間。

5分以下～5分位　54％

よく見る携帯動画のジャンル。

男性。

音楽　51％
アダルト　39％
バラエティ　23％
映画　22％

女性。

音楽　71％
アニメ　24％
バラエティ　22％

意外とニュースが少ない。あとこれは現時点で“無料”提供されているコンテンツの量にも左右されると思われる。


どうやって、携帯動画サイトへアクセスするのか？

携帯電話の検索サイト　65％
キャリアのサイト　34％

どういったキーワードでサーチしているのか気になる。

よく見る携帯動画サイト。

モバイルGyaO(一般サイト)　35％
ニコニコ動画モバイル（一般サイト）　10％
その他 27％

“その他には、PCで人気の無料動画サイト「ニコニコ動画」や「YouTube」の携帯版と回答したユーザーは少なく、まだPCほど浸透していないようです”
？
ニコニコ動画モバイルがあがっているのに、このコメントは？
またYouTubeの携帯版は日本でサービスインしていないので、そりゃ回答する人はいないのでは？

PCで動画を普段見ているユーザーのうち携帯動画を視聴している人。

PC動画も携帯動画も見ている　66％
PC動画は見ないが携帯動画は見る　21％
PC動画は見るけど携帯動画も見ない　8％
PC動画も携帯動画も見ない　5％

“PCだけで動画を視聴しているユーザーは8％と少なく、携帯だけで動画を見ているユーザーが多い”

うーん、これはサンプルを考えると一般化できないような。ただ、PC動画も携帯動画も見ている人が多いという傾向は、明らかにでているので、回答の“傾向”は妥当でしょう。

「携帯動画を見る」87％のユーザーのうち「PC動画は見ない」21％と回答したユーザーの多くは、PCを持っていない若い年齢層と考えられます。
（これはデータの偏りを示す？）


全体的に、サンプルが偏っているのではないか？とか質問項目と考察が多少我田引水な部分も見受けられる調査だが“傾向”として見ておくには役立つデータ。

■モバイル広告に関する調査--バナー広告のクリック経験者は22.7％:リサーチ - CNET Japan

Webマーケティングガイド/ネットエイジアリサーチの共同調査。

検索結果画面に広告が表示されることを認識している人の割合。

「知っている」64.3％
「知らない」35.7％

ちなみに前回調査では、「知らない」というユーザーの数は35.5％。変化なし？

モバイルサイトで表示される広告をクリックしたことがあるかどうか。

「クリックしたことがない」71.7%
「クリックしたことがある」28.3％

インターネット広告の初期の頃の資料が手元にないのでわからないが、ちょっと調べてみねば．．．

クリックしたことのある広告の種類。

「テキスト広告」11.7％
「バナー広告」22.7％

モバイルの広告については、ディーツーコミュニケーションズが2000年6月、旧エイワンアドネット（現メディーバ）の設立が2000年12月なので、少なくとも７年ぐらいの歴史となる。それからするとこの数値はちょっと低いのではないか？

広告が認識されていない。それが、広告だと認識されないぐらい消費者にとってコンテンツと溶け合っている情報なので、広告“として”認識されていないのであればいいが、もしそうでなくって上記のデータが数値・文字通りの状況を表しているのであれば、当然広告としての効果もＰＣインターネットと比べて相対的に低いと思われてしょうがないだろう。しかしながら実のところは、広告出せる媒体の数、ユーザーが接する広告の数がＰＣインターネットよりは少ないと想定されるので、消費者の数に比べて、そのニーズや興味にあった広告の数が少なく、結果としてクリックされない（＝同じ広告ばかり出ている）ということもあるのかもしれない。まぁ、僕はこの後者の仮説が結構真実ではないか、と思うのですが．．．

■検索エンジン相関図 2007年9月版 (αSEO)

株式会社アイレップのSEO/SEM情報ブログ、αSEOにて、検索エンジン相関図更新。

あまり動き無く、膠着状況か。

2006年、首都圏の一般家庭に配布された折込広告

１世帯当り１ヶ月の平均枚数＝632.2枚

前年比 1.7%増。この数年伸び続けているらしい。

サイズは、Ｂ４、Ｂ３サイズが主流。

やはり、小売店、サービス関連広告主が出稿主として大口。

この資料の中にある、曜日別出稿状況を見ると、業種別に「広告をしたいタイミング」がほの見えて非常に役に立つ。

これを使って、ネット広告の時間帯別配信を使ったら、“チラシ to Web”“チラシ to Search”戦術・戦略が面白いことになるのではないか？

■半数以上が百貨店サイト閲覧も、サービス利用は少数～マイボイスコム

マイボイスコムによる、デパート（百貨店）のWebサイト利用動向調査。

百貨店サイトの閲覧経験率＝59％

半数以上とは驚き。スクリーニング条件が気になる。

うち、

サイト内のサービスを利用した人＝16％
利用したことがない人＝43％

閲覧目的の利用が多い？

実際に訪れたことのあるデパート（百貨店）サイトでは、

高島屋　45％
伊勢丹　32％
三越　32％
大丸　26％
そごう　20％

サイトの評価では、

「見やすさ」や「わかりやすさ」が感じられたサイト

高島屋　15％
伊勢丹　12％

だが、

あてはまるものはない、という回答　47％

閲覧目的のニーズにあったサイトのデザインになっていないということか？

定期的に閲覧している百貨店サイト

高島屋　7％　
伊勢丹　6％

しかし前項目と同様に、

特にない　71％

となっている。


つまり、

百貨店サイトを訪れる人は多いわけだが、そのニーズにあったサイトデザイン・設計になっていない。
百貨店サイトのトラフィックはリピートユーザー／ロイヤルユーザーの数に比例する。

といったことか。



また、

お中元・お歳暮を贈る際にWebサイトを利用したという回答　28％

内訳は、

オンラインショッピング　15％　
デパート（百貨店）のホームページ　12％

となっている。

しかし一方で、

お中元、お歳暮でホームページを利用したことはない　63％

となっており、もしこれが消費者のアテンションを高めていないせいだ、ということであれば、検索連動型広告やコンテンツ連動型広告をお中元・お歳暮時期に活用するのは相当ねらい目かも。

参考として、

Webサイトでお中元・お歳暮の商品を決定したタイミングについて、

最初から、商品や銘柄は特定のものに決めていた　17％
いくつか候補を絞った上でホームページを参考にして決めた　50％

となっており、サイト閲覧時に特に決めていなかった人は27％となっている。

これを見ると、検索連動型広告で17％の特定商品目的買い層を確率よくつかまえ、50％の人々をコンテンツ連動型広告でつかまえていく、というプラニングをすると確実、と思う。当然それぞれはフェーズが違うので、広告メッセージは同じものではいけないだろうが。




※なんと12,350件の有効回答の結果らしい。すごい。

■日本の有力広告主の60％以上がインターネット広告を使用～シード・プランニングが調査(Japan.internet.com)

日本の有力広告主の何割がネット広告を使っているのか？という意外と珍しいデータ。シードプラニングによる。

インターネット広告の使用率は61.4％

インターネット広告使用率全業種平均（61.4％）より高い業種

情報・通信業82.1％
不動産・住宅設備業72.4％
金融・保険業70.0％

インターネット広告使用率全業種平均（61.4％）より低い業種

食品業50.0％
流通・小売業50.7％
エネルギー・素材・機械業で32.0％

ふむ。感覚値では、飲料系なども少なそうだったんだが。。。

いずれにせよ、使用率が少ない業種を中心にもっと使っていただくための手法を開発したらまだまだネット広告は伸びるかも。


原本にあたるならこちらを。

■ネット利用時間、「1日6時間以上」でテレビを上回る――IBM調査 - ITmedia News

米国ＩＢＭが8/22に発表した調査。しかも米国だけかと思ったら、米英独日豪での調査。なので「アチラで起こってること」ではない、378人の日本人にも調査してある。そしてこの調査によれば、やはりインターネットの利用時間のほうが勝っている。

11p "Use of Content Services　どのようなコンテンツサービスを使っているか"。

ＵＧＣ＝User Generated Content 日本流で言えばＣＧＭが一位。

15p "DVR Impact on Overall TV Consumption デジタルビデオレコーダー購入後テレビ視聴がどのぐらい変わったか"

56%＝変わらない
32%＝減った
12%＝増えた

p19 "Which websites do you frequent the most for video content? 映像コンテンツを見るためにどういったサイトを訪れますか？"

42%＝YouTubeのようなユーザーコンテンツの集まるサイト
41%＝検索サイト

ＳＮＳサイトと答えたのは5%のみ。

p22 も面白いですが、これはご自身でちょっと覗いてみて考えてみてください。

p33 "When spending time on the internet, what advertising formats do find LEAST annoying? インターネットを使っているとき、どのような広告がもっともうっとうしくないですか？"

30%＝バナー広告
30%＝映像の前後につく動画広告
19%＝Googleなどで検索した後に出てくるコンテンツ連動型広告
13%＝動画の周りに出てくるスポンサーからのメッセージ
5%＝動画の中に挿入される動画広告
2%＝広告によって無料で見るよりも小額ならお金を払う

p34 "When spending time on the Internat, what advertising format do find most annoying? ネットを使ってるとき、どのような広告がもっともうっとうしいですか？"

56%＝動画を見ているときに挿入される動画広告

p36 "Users Interested in Online Video - Ad-supported vs paid content ONLINE ネット上で動画をみるとき、広告型か有料型、どちらが支持されるか"

81%＝無料なら、動画の前後の広告を見る
15%＝月2－3ドル程度である程度のクオリティなら有料で広告なしがいい

※ちなみにＩＢＭによるプレスリリースはこちら。日本の分はこちら。

※ちなみに日本人に関する調査で p5 は年収に関する調査。年収レンジを見ると、年収20万ドルが58％を占める、となっているのはちょっと？（ただし５８％が回答拒否）。

テレビ録画に「ＤＶＤ・ＨＤＤレコーダーを最も利用している」は４７．５％
録画した番組を視聴する際、半数以上が「テレビＣＭの大半をスキップ」


iMiリサーチバンク 2007年3月調査

テレビCMの非視聴率は35.1％

非視聴率とは面白いキーワード。

ただ、実際調査を読んでいくと、スキップ率のことかなと。
なので、スキップ＝非視聴と言ってしまうのはちょっと“スキップ”してる気がするが、各メディア間の比較データとしては非常に役に立ちそう。

女性の3割、携帯電話でダイエット関連商品の購入経験あり--MMD研究所調べ(2007年8月発表)

7月にモバイルコマースを利用した人に対する調査。

この時期のモバイルコマースでの売れ筋は、

男性の場合、「CD・DVD（音楽）」（21.2％）、女性は「衣料」（28.0％）でそれぞれ1位。

商品説明や広告表現で「過剰だ」と感じたことがあるかと尋ねたところ、76.2％の回答者が「ある」と回答した。また、過剰と感じたことがあると回答した人を対象に、「過剰な表現」と感じた商品の購入を控えたことがあるかと聞くと、70.2％が購入を控えたことがあると回答した。

パーソナルなメディアでの広告表現は、購入意向に相当影響するのではないか？
当然全てのメディアで広告表現は、消費者の態度に影響を及ぼすが、それはブランド好意度など above the line の領域に影響することが多いと思われる。しかしこのモバイルコマースの例で見ると、70.2%が“購入を控える”と答えているので、below the line での影響が相当出るのだろう。

※本調査は、モバイルサイト内での調査なので、コマース経験者の数値などは実際のマーケットではもっと低いとも考えられることに注意。

利用率が最も高い課金形態は「完全無料」型

矢野経済研究所、より。2007年5月。

・PCインターネット向けオンライン・ゲーム・サービス利用者、携帯電話機向けのオンライン・ゲーム・サービス利用者、共に「完全無料」型のオンラインゲームの利用経験が高い。
・PCインターネット向けオンライン・ゲーム利用経験者の89.3％、携帯電話機向けの54.8％がそう答える。

面白いことに、モバゲーなどの人気によって、携帯電話機向けの無料ゲーム利用者が相当数かと思いきや、まだまだ携帯については課金モデルの利用者が多いのだろうか、PC向けのほうが“無料”利用者の占める割合が大きい。

“無料”のモデルの多くはその収入を広告モデルに依存するため、ゲーム内広告市場に追い風、というデータとも言えるだろう。

ただしあくまでも「広告枠設置」に対するオポチュニティがある、ということであって、広告主の ads spending のポテンシャルがある、というわけではないが。

いやしかし、チャンスはあるということだ。

In-Game Ads Can Increase Brand Familiarity 64%, Purchase Consideration 41%

Nielsen Entertainment と Microsoft に買収された Massive Inc. による。

ゲーム内広告でのキャンペーン前と後では、

ブランド好意度(brand familiarity)が平均64%アップ。
ブランド知名度(brand rating)が平均37%アップ。
購買検討(purchase consideration)が平均41%アップ。
広告想起(ad recall)平均41%アップ。
広告知名(ad rating)は平均69%アップ。

ということらしい。

他の、experience型の広告のシカケもこんな感じなのかもしれない。

Online Video Quality Impacts Audience Retention, Revenue Opportunities

Akamai と JupiterResearch による。

・46%のオンライン消費者が一ヶ月に一度以上ネット上の動画コンテンツを視聴している。

・ブロードバンドユーザーのうち、43%が少なくとも一週間に一回は動画コンテンツを見ている。

・また、80％の動画視聴者は広告については動画コンテンツを無料で見れることとトレードオフであると受け入れている。

・一週間に一度は動画コンテンツを見ている消費者のうち60%は、視聴体験が良くなかった場合、そのサイトを再び訪れたくはない、としている。

■Webの利用時間、新聞を超える勢い――米調査 - ITmedia News


インターネット利用時間＞新聞購読時間、映画・音楽を楽しむ時間

2006年 広告媒体トップ2は新聞（557億ドル）とテレビ（487億ドル）

2011年 インターネット広告が最大の広告媒体（630億ドル）という予測。

消費者のメディア利用時間が前年比減＝1人当たりの利用時間＝年間3530時間（0.5％↓）
⇒“デジタルメディアの利用は従来型メディアよりも時間が少なくて済む”
⇒地上波テレビやCATV＝1セッション当たり30分以上視聴
⇒オンラインでユーザー生成ビデオの視聴に費やす時間＝5～7分

インターネットのおかげで職場でのメディア利用時間が増加している
⇒「組織内のエンドユーザー」による1人当たりメディア利用時間は3.2％増の260時間

■「広告媒体の注目度」に関する調査結果 by gooリサーチ(2006年4月)

(1) ネット利用が普及する一方で、依然としてテレビ広告の注目度が大差をつけて1位、次いで新聞広告。
最も視聴する広告として約6割の回答者がテレビ広告を選んでおり、テレビCMが依然として圧倒的な地位にあることが明らかになった。実際にテレビCMを視聴する割合も8割以上で、消費者の関心の強さがうかがえる。
最も視聴している広告の2位は新聞広告で、高齢層になるほど占める割合が高くなる。

(2) PC上のバナー広告の注目度は比較的高く、実際に商品購入に結びつく割合が高い。
最も視聴する広告で全体の約一割がPC上のバナー広告を選んでおり、ラジオ・雑誌を抜き3位であった。一方、携帯電話のバナー広告については0.3%にとどまる。また、広告が消費者の購買行動につながるかどうかについて、PCのバナー広告は約2割が購入しているのに対し携帯電話のバナー広告は約8%にとどまり、広告の訴求度に差があることが明らかとなった。

(3) 消費者一人ひとりの思考や行動様式に合わせた広告に対するニーズが高まっている。
自分自身の購買行動・消費行動に合わせた広告を期待する声が高まっており、インターネットや携帯電話を使ったサービスなど、一人ひとりに対し異なった広告を発信していくような新たな広告展開が発展の鍵を握っていると言える。

■増えるモバイル向け検索サービスの利用--モバイルサイトでもSEOやSEMが重要に

IMJモバイルとユーティルによる調査。


モバイルサイトを閲覧するきっかけ（複数回答）

１位＝（各キャリアの）メニューリストから（40％）
２位＝パソコンから（36％）
３位＝モバイルの検索サイト（30％）

すでに目当てのサイトがある場合

メニューリスト利用派：検索サイト利用派
＝51.2％：18.9％（→昨年調査と比べて11％増加）


１週間以内に公式メニューの検索機能を含めてモバイル向けの検索サイトを利用した人＝38.8％
１カ月以内の利用者は59.9％


回答者を高校生のみに絞り込むと、

閲覧のきっかけにモバイル向けの検索サイトを利用する割合＝45.5％
目的サイトへの到達手段＝検索サイト利用派＝43.2％（前回調査から10.7％伸び）


モバイル向けの検索サイトの認知率

Yahoo!モバイル＝76.9％
Googleモバイル＝49.8％


検索サイトをブックマークまたは画面メモに登録して利用しているというユーザー＝41.7％

■ネット広告はリアル店舗の売上を押し上げる効果がある～米調査結果

Yahoo!小売部門シニアディレクター Amy Vener氏のコメント、

「最近の調査で、消費者の89％がインターネットで商品情報を探すものの、インターネットで商品が購入されるのは7％以下であることを示している。これは、小売業者たちがリアル店舗の売上を増やす機会をとらえるために、インターネット広告を通して“事前買物客”オーディエンスの相手をすることが重要な仕事であることを示している」

・ディスプレイ広告や検索連動広告の両方あるいは一方を見た消費者は、インターネット広告を見なかった消費者に比べて商品調査時に平均で6ページ以上余分に閲覧している。

・インターネット広告を見た消費者は、インターネット店舗で1ドル購入すると、リアル店舗では6ドル購入している。

・インターネット広告が増やす売上の90％はリアル店舗で発生する

■オンライン動画広告が米で急成長 - テレビCMからのシフトも影響 | ネット | マイコミジャーナル

eMarketerからの転載記事。

米国内における2007年のオンライン動画広告の売上高
＝約7億7,500万USドル見込み

2006年＝約4億1,000万USドル（Y/Y 89%増）

2010年＝約31億ドル、見込み。


動画／オンライン広告市場全体の売上に占める割合

2001年＝0.6%
2007年＝3.6%
2011年＝10%（＝約43億USドル）

■第3回　企業ホームページ運営状況調査(WAB:Web広告研究会)

「調査のまとめ」より

・企業ホームページの位置付けが定まり、情報提供以外の貢献が認められる
　特に、顧客とのコミュニケーション、売上への間接貢献への評価

・企業間の取り組みには差が広がりつつある

・経営層や社内の巻き込みが重要に

雑誌広告協会－雑誌広告データ

1. 日本の広告費と雑誌広告費
-1. 日本経済の成長と日本の広告費
-2. 媒体別広告費
-3. 業種別・媒体別広告費
　→非常に参考になる
　1-4. 雑誌における輸入広告費
2. 雑誌媒体の浸透
3. 雑誌広告の特性
4. 雑誌広告の見られ方
　→到達指標について
5. テレビとの重複効果
6. インターネットとの相乗効果
　→雑誌をよく読む人はネットをよく使う傾向にある
7. 商品種類別にみる雑誌広告の到達

世界で最も多いのは日本語ブログ――Technorati調査

・全世界で1日当たり12万（1秒当たり1.4）の新しいブログが作成されている.

・1日に投稿されるブログエントリ数＝約150万件

・言語別で見ると、2006年第4四半期に最も多かったのは日本語のブログ。
・日本語ブログが、ブログ全体に占める割合は37％（2006年第3四半期は33％。英語ブログは39％→36％）

検索エンジンの相関図－(((SEM-ch)))

アウンコンサルティングによる、検索エンジン業界の相関関係図と、各エンジンの説明。

非常にわかりやすい。

電通総研 2007年～2011年のインターネット広告費に関する試算を発表(2007年4月16日)

「2011年には7500億円を超える規模に拡大」

“固定ネット広告”に含まれるのが、バナー広告、テキスト広告、ストリーミング広告、企画広告、Ｅメール広告、というのは無理があるんじゃ．．．

それよりも、

リッチメディア＝“簡易動画広告”と言ったり、
ストリーミング広告を「いわゆるインターネットＣＭ」と言ったり、してるのが意図を感じます（苦笑）

とはいえ、全体的にみて役に立つ市場予測。

2006年における「インターネットCM」の市場規模について

インターネット広告推進協議会（JIAA）による。

「インターネットCM」は多様化し、2007年は新しい市場の創出により一層成長

つまり、scaleしにくい、できない、ということか。
それでハッキリした数値がでていないのか。

昨年までは、ちゃんと予測数値が出ていたのだが．．．

ちなみに

＊「インターネットCM」の市場規模についてはJIAA会員社の広告媒体費からの推計によるもので、CM制作費、広告素材制作費、サイト制作費等は含んでいない。

【「インターネットCM」の定義】
・ インターネット、携帯電話を含む通信回線上のサービス（広告主が管理するウェブサイトを除く）の広告スペースにおいて、広告主の広告、マーケティング活動を目的として掲載されるものである。
・ 広告表現として映像および音声（音楽・ナレーション）を使用し時間軸で展開される広告である。
・ 映像技術、配信技術についての区別は特にしないが、配信方式は大きく分けてストリーミング方式（ユーザー側の端末にデータが残らない再生方式）とダウンロード方式（ユーザー側の端末にデータの複製を作成し再生する方式）があり、許諾の条件が違うために区別し、どちらであるか明記が必要である。
・ 地域限定配信の有無、あるいは範囲についても許諾の条件が違うため明記が必要である。

ややこしい。。。
ネットの世界はルールを先に作ってしまうと普及しにくい感じがするのだが。
（ってことなのかな。日本で動画広告がいまいちブレークしないのは）

インターネット無料動画サービスの利用が拡大--「テレビでネット動画視聴」の意欲も高い:ニュース - CNET Japan

映画、音楽、アニメなどのいわゆるエンターテイメント系に人気がある模様。

また、テレビで見たい（＝テレビでネット用の動画を視聴したい）、という意向も結構あり、iTV や Wii による YouTube 視聴も少なからず増えていきそうだ。

■インターネット動画広告に関する調査（上）-動画広告の広告バナーをクリックするユーザーは60%-

・インターネット動画広告を見たことがあるユーザーのみを対象に調査を行った結果、興味を持って動画CM中に掲載されているバナー広告をクリックしているユーザーが60％以上もいることがわかった。
・なぜクリックしたのか⇒「商品・サービスに興味を持ったから」39.4％／「何となく」19.3％

■インターネット動画広告に関する調査（中)～今後、動画広告をきっかけに商品の購入に影響があると回答したユーザーは50%以上～

・過去に動画広告をきっかけにして商品を購入したことのあるユーザーは15%弱だったが、今後、動画広告をきっかけに商品の購入に影響があると回答したユーザーは50%以上に及んでいる
・動画広告中に掲載されているバナーに関しては、それ程ユーザーの関心を引いているとは言い難いが、動画CM自体は「印象に残る」や「広告商品をイメージしやすい」、「広告内容が分かりやすい」など、ユーザーが商品への認知や理解をしやすい傾向にある

■インターネット動画・静止画広告に関する調査（下）--約15％のユーザーが商品購入で最も影響を受ける広告にインターネット広告と回答

・約15%のユーザーが商品購入で最も影響を受ける広告にインターネット広告と回答

・商品やサービスの購入に最も影響を受ける広告／「TVCM」47.5%、「雑誌広告」13.4%、「新聞広告」が7.8%、「インターネット広告」14.6%（「インターネットの静止画広告」7.5%＋「インターネットの動画広告」7.1%）